レンタルボックス完全ガイド ≫ レンタルボックスの周知宣伝
レンタルボックス集客への周知宣伝と費用対効果
設置したレンタルボックスのことを、ターゲット群に知ってもらうことは重要です。
収納スペースが欲しいと思っている人がいても、身近にレンタルボックスがあることを知らなければ利用しません。レンタルボックスの存在を知ってもらうためには、積極的なアピールや、知ってもらうための仕掛けが必要です。
また、レンタルボックスというものを知らず、家に物があふれている状況をなんとかできればと漠然と考えている人に対しても、レンタルボックスを知ってもらうためのアクションや、仕掛けが必要になります。
周知させるためには、多くの場合、コストがかかります。
コストをかけること無しに、レンタルボックスの存在を知ってもらうことは難しいでしょう。
しかし、周知のためにより多くのコストをかけるほど、利益を確保するために賃料設定を高くする必要が生まれ、その賃料設定によって集客が難しくなることもあります。
つまり、すべての集客手段は、「周知での集客力」と「価格での集客力」のトレードオフの関係となります。
ここで考えるべき点は、方法によって特徴や費用対効果が異なる点です。
そして、事業規模などによってもすべき集客と、すべきでない集客があります。
そこで、「必ずすべき周知方法」、「限定的に検討すべき周知方法」、「それ以外の方法」の3つに分けて、紹介します。
1．必ずすべき周知方法
レンタルボックスの敷地内に看板を立て、通った人に存在を周知しましょう。
敷地内看板を見る人は、実際にその場を通る人ですから、ターゲット圏の人、未来の利用者になるかもしれない人ということになります。現場を通る人の目を引き、しっかりと情報を伝えられる看板がベストです。レンタルボックスを知らない人に対してもアプローチできるよう、貸し収納であることは書くべきかと思います。
看板は立て看板でも良いですし、設置後のレンタルボックスの壁面を看板に使っても良いでしょう。
ホームページをお持ちの場合は、そちらにも掲載してアピールしてください。
ホームページ単独での集客効果は高くありませんが、会社に用事等があってホームページを見た人が潜在的なニーズを持っていて、偶然マッチする場合があります。
また、現地で見かけたレンタルボックスの運営企業がどのような会社か調べた場合、レンタルボックスについての案内があれば、問い合わせや契約など、次のステップに進みやすいでしょう。
2．限定的に検討すべき周知方法
営業等によりレンタルボックス開業前に利用契約の予約を取り付けることは可能ですが、多くの場合、事業スタートの時点では契約者数はゼロです。敷地看板等での周知によって徐々に契約が埋まっていくまでにはある程度の期間を要し、オープンからしばらくの期間は契約ゼロということもあり得ます。
そこで、レンタルボックス事業開始にあたりスタートダッシュを狙いたい方は、オープンするとき限定でチラシのポスティングや街頭配布による宣伝を検討しても良いでしょう。
ターゲットを明確にして地域をしっかりと絞り込んだチラシ配布は、広い範囲を対象とした広告よりも費用対効果は高いと言えます。また、1か月のフリーレント（賃料無料）などの価格の特典を付ける集客方法が、「オープン特典」という建て前があるからこそ、効果的に使うことが出来ます。
その他、限定的に検討すべき方法は、ターゲットにだけ届き、ターゲット以外には届かない方法です。
ターゲットに情報を届けるために無駄のない方法を検討してみましょう。
3．それ以外の方法
街道沿いなどの目立つ場所に看板を出す方法もあります。
レンタルボックスが大通りからは見えにくい奥ばった場所にあったり、街道をもうしばらく進んだ先にあるなど、現在地から導線を引きたい場合、こちらの方法を検討することになります。
レンタルボックスやトランクルームのポータルサイトへの掲載もひとつの方法です。
ポータルサイトへの訪問客は収納を借りたい人なので、ターゲット群の目的と完全に一致しています。
あとは、「ターゲット地域の人に対するポータルサイトの集客力」×「同じ地域で掲載されている競合事業者との比較」で決まります。
全国版のサイトや、一部の地域に特化したサイトもあり、そのサイトが該当地域のレンタルボックスをすべて網羅しているわけでありません。訪問客が多い、少ない、地域内で優位に立てる、地域内で多数の競合と比較されるなど、サイトによって特徴がかなり異なりますので、自社に有利なサイトか、不利なサイトかなども検討してみると良いでしょう。
これらの方法は、月極で数か月分まとめての契約となるのが一般的で、固定費を抱えることになります。同じ拠点内（敷地内）に何台もレンタルボックスを置いて事業を行う場合は検討の価値がありますが、小規模のコンテナ数で事業をおこなう場合にはあまりおすすめできません。
多数の拠点でレンタルボックス事業を展開するとき、会社やブラントのイメージを高めたいときには、メディア広告という方法もあります。この方法では、企業やサービスの認知度は高まりますが、集客としての費用対効果は高くありません。事業開始の初期の段階ではまったく考慮しなくて良いでしょう。
まとめ
レンタルボックスの利用者を獲得するためには、まずは知ってもらう必要があります。しかし、そのための費用をかけすぎると賃料を高く設定しなければならず、なかなか契約に結び付きません。周知宣伝方法ごとの特長を理解し、より適切で効果の高い集客を検討してみてください。